新種の鉱物「北海道石」発見 紫外線で黄緑の蛍光

北海道で新種の鉱物が見つかり、「北海道石」と命名したと、化学企業が出資する相模中央化学研究所(神奈川・綾瀬)と東海大、大阪大の研究チームが26日、発表した。紫外線を当てると鮮やかな黄緑の蛍光を発するのが特徴だ。

 チームによると、北海道鹿追町と愛別町の山林で採取された。22年に成分を調べ、紫外線により蛍光する炭化水素と突き止めた。地層中の植物の化石が地下の熱を受けてできたとみられ、同じく化石が由来とされる石油の生成の仕組みを解明する手掛かりになる可能性がある。国際鉱物学連合に今年1月、新鉱物として承認された。今後、北海道大総合博物館(札幌市)など道内の施設で展示される予定。

紫外線で光る新鉱物「北海道石」発見 大阪大など研究グループ | NHK | 北海道

昭和暦-西暦変換表

昭和暦西暦
昭和1年1926年
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昭和193年2118年
昭和194年2119年
昭和195年2120年
昭和196年2121年
昭和197年2122年
昭和198年2123年
昭和199年2124年
昭和200年2125年

素数

2357111317192329
31374143475359616771
7379838997101103107109113
127131137139149151157163167173
179181191193197199211223227229
233239241251257263269271277281
283293307311313317331337347349
353359367373379383389397401409
419421431433439443449457461463
467479487491499503509521523541
547557563569571577587593599601
607613617619631641643647653659
661673677683691701709719727733
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群集心理の特徴

群集心理には次のような特徴があるという。

軽薄性:暗示にかかりやすく、平常時は相手にしないような流言や冗談を軽々しく信じやすくなる。

無責任性:個々の責任感が弱まり、集団の雰囲気に左右されやすく、道徳や秩序、規範への意識や理性が失われやすい。

興奮性:感情が単純で非常に興奮しやすくなり、偏った極端な行動をとりやすい。

暴力性:「事故が起こるのではないか」という恐怖心や自分の行動が思うようにならないことによる怒りから暴力行為をしやすい。

直情性:近道本能(手順を守らず直ちに結果を得ようとする本能)から、自分本位となって交通整理に従わないなど、直情的な行動をとりやすい。

付和雷同:他人の非常識な行動が直ちに感染し、同様の行動をとりやすい。

防衛省、「高出力マイクロ波」兵器を開発へ…軍用ドローンを無力化

2022/02/05 15:00

防衛省は来年度から、敵の軍用無人機(ドローン)を無力化できる「高出力マイクロ波」(HPM)兵器の研究開発に本格的に乗り出す。現代戦で戦局を左右する電磁波領域に対応した装備や技術を導入し、防衛力を高める狙いがある。

マイクロ波は電子レンジで食品を加熱する時などに使われる電波だ。これを応用して強力なマイクロ波をビーム状に照射することで、ドローン内部の電子制御システムなどを故障させる。

中国やロシアが開発に力を入れるドローンは小型化が進み、高性能化している。飛来の予測が難しく、低空飛行の場合はレーダーなどで捉えにくいため、発見が遅れがちだ。多数で襲撃する「飽和攻撃」も想定されることから、瞬時に同時対処する能力が必要になる。

HPMの導入はドローンなどへの迎撃能力が格段に強化され、戦力バランスを一変させる「ゲームチェンジャー」になると注目されている。具体的には、▽狙った目標に光速で到達▽命中率が高い▽照射方向の変更が簡単で飽和攻撃への対処能力が高い▽弾数の制約がなく電力消費のみで低コスト――といった特徴がある。照射装置を車両に搭載すれば、移動式も可能だ。緊急発進(スクランブル)して対応する航空自衛隊の戦闘機と比べ、隊員の死傷リスクが減る利点もある。

防衛省は今後5年間かけて試作に取り組む予定で、来年度予算案に72億円を計上した。対ドローンのHPMが実用化できれば、北朝鮮によるミサイルの迎撃などに用途が広がる可能性もある。将来的には、イージス艦搭載の迎撃ミサイル「SM3」と、地対空誘導弾「PAC3」という現行の二段構えのミサイル防衛網を補完することも期待される。同省幹部は「HPM技術の確立は急務だ」と話す。

◆ HPM =High Power Microwaveの略。建物や人に影響を与えずに電子機器だけを無力化するエネルギー兵器。米軍が2003年の対イラク戦争でイラク国営テレビ局への攻撃で使用したと報じられた。米空軍は19年にHPM兵器を配備し、中国やロシアも研究開発に取り組んでいるとされる。

「ハバナ症候群」電磁波が一部原因か、専門家部会の報告書

[ワシントン 2日 ロイター] – 世界各地に駐在する米外交官や情報機関職員やその家族らが「ハバナ症候群」と呼ばれる原因不明の頭痛などの体調不良を訴えてきた問題で、情報機関トップに提出された専門家部会の報告書要約版が2日に公表され、一部のケースで電磁波の標的にされたことが原因となった可能性があるとの見解が示された。

部会はヘインズ国家情報長官とコーエン中央情報局(CIA)副長官が座長を務め、米政府内外の専門家で構成。報告書は「電磁波、特にラジオ周波数帯のエネルギー」を指摘。これが耳の痛みやめまいなど幾つかの症状の原因と考えられるとした。

ハバナ症候群は2016年に在キューバ大使館で報告されたのが最初で、ロシアや中国、タジキスタン、アフリカ諸国などでも報告され、被害は約1000人に上る。

2020年には全米科学アカデミー(NAS)が調査報告をまとめ、今年1月20日にはCIAが中間報告を公表、いずれも大半のケースではロシアその他の外国勢力による攻撃の可能性は低いとの認識を示していた。今回の報告書も基調的にはそうした見解を踏襲しており、誰の仕業なのかという調査にも踏み込んでいない。体調不良に苦しむ現職や引退を余儀なくされた当事者らからは不満が高まる可能性が高い。

報告書とりまとめの事情に詳しい情報当局者は「われわれは(責任者の)特定には目を向けていないし、どこかの敵対的な外国もしくは個人の仕業との前提にも立っていない。あくまで因果関係のメカニズム(の究明)に専念している」と説明した。

被害者側の代理人弁護士マーク・ザイド氏は、随時出てくる個別機関の判断はまちまちで、結論には矛盾さえ見受けられると批判。今回の報告書が結論づけたように、政府が一体となってこの問題解決で協調しなければならないことを改めて裏付けたと訴えた。

デッドインターネット理論

飛び出した陰謀論「デッドインターネット理論」
最近米国では、「デッドインターネット理論」という陰謀論が注目を集めている。インターネットの大半は基本的に「ボット」であり、そこに人間は介在していないというのがその主張のあらましで、「人間が制作したとされるインターネット上のコンテンツの大部分は、実際には人工知能ネットワークと、金で雇われた匿名のインフルエンサーによって生み出されている。新たな標準となって範囲を広げつつある文化的産物を消費させるためだ」そうだ。

米国ではグーグルはもう死んでいる? SEOは検索業界をどう「蝕む」か | Forbes JAPAN(フォーブス ジャパン)
インターネットは5年前に死亡していたことが発覚!「今は偽物」デッドインターネット理論が超アツい!

Birds Aren’t Real(鳥は本物でない)

米国で「鳥は本物ではない」と訴える団体が登場

「鳥はすべて偽物で政府が仕組んだドローン、その証拠に電線から充電している。車にまき散らすフンは液体の追跡装置である。」というもの。

いくつかの記事を読むと本気で思ってるわけではなく社会実験、ネタ的側面が強いというのが解る。ただこういうのも拡散されていくにつれ本気で信じるものや嘘ともほんとともつかない風に広まっていく可能性はある。それも含めての社会実験なんだろうけど。

ただ「鳥はすべて偽物」というのは嘘だと思うが軍事用に開発or訓練or改造された軍事用偵察鳥がいても不思議じゃないとは思う。

こういうのもあるくらいだし…。

ロシアの「イルカ」スパイを発見か ノルウェー沖 – BBCニュース
軍事訓練を積み重ねた「恐怖のイルカ」、ロシアからシリアへと送り込まれた疑惑が浮上

皇紀

明治五年に制定されたわが国独自の日本紀元のことである。神武天皇即位の年を元年とし、毎年二月十一日が紀元節になる。

皇紀和暦西暦対応表

皇紀二六〇〇年昭和十五年西暦一九四〇年
皇紀二六〇一年昭和十六年西暦一九四一年
皇紀二六〇二年昭和十七年西暦一九四二年
皇紀二六〇三年昭和十八年西暦一九四三年
皇紀二六〇四年昭和十九年西暦一九四四年
皇紀二六〇五年昭和二十年西暦一九四五年
皇紀二六〇六年昭和二十一年西暦一九四六年
皇紀二六〇七年昭和二十二年西暦一九四七年
皇紀二六〇八年昭和二十三年西暦一九四八年
皇紀二六〇九年昭和二十四年西暦一九四九年
皇紀二六一〇年昭和二十五年西暦一九五〇年
皇紀二六一一年昭和二十六年西暦一九五一年
皇紀二六一二年昭和二十七年西暦一九五二年
皇紀二六一三年昭和二十八年西暦一九五三年
皇紀二六一四年昭和二十九年西暦一九五四年
皇紀二六一五年昭和三十年西暦一九五五年
皇紀二六一六年昭和三十一年西暦一九五六年
皇紀二六一七年昭和三十二年西暦一九五七年
皇紀二六一八年昭和三十三年西暦一九五八年
皇紀二六一九年昭和三十四年西暦一九五九年
皇紀二六二〇年昭和三十五年西暦一九六〇年
皇紀二六二一年昭和三十六年西暦一九六一年
皇紀二六二二年昭和三十七年西暦一九六二年
皇紀二六二三年昭和三十八年西暦一九六三年
皇紀二六二四年昭和三十九年西暦一九六四年
皇紀二六二五年昭和四十年西暦一九六五年
皇紀二六二六年昭和四十一年西暦一九六六年
皇紀二六二七年昭和四十二年西暦一九六七年
皇紀二六二八年昭和四十三年西暦一九六八年
皇紀二六二九年昭和四十四年西暦一九六九年
皇紀二六三〇年昭和四十五年西暦一九七〇年
皇紀二六三一年昭和四十六年西暦一九七一年
皇紀二六三二年昭和四十七年西暦一九七二年
皇紀二六三三年昭和四十八年西暦一九七三年
皇紀二六三四年昭和四十九年西暦一九七四年
皇紀二六三五年昭和五十年西暦一九七五年
皇紀二六三六年昭和五十一年西暦一九七六年
皇紀二六三七年昭和五十二年西暦一九七七年
皇紀二六三八年昭和五十三年西暦一九七八年
皇紀二六三九年昭和五十四年西暦一九七九年
皇紀二六四〇年昭和五十五年西暦一九八〇年
皇紀二六四一年昭和五十六年西暦一九八一年
皇紀二六四二年昭和五十七年西暦一九八二年
皇紀二六四三年昭和五十八年西暦一九八三年
皇紀二六四四年昭和五十九年西暦一九八四年
皇紀二六四五年昭和六十年西暦一九八五年
皇紀二六四六年昭和六十一年西暦一九八六年
皇紀二六四七年昭和六十二年西暦一九八七年
皇紀二六四八年昭和六十三年西暦一九八八年
皇紀二六四九年平成元年西暦一九八九年
皇紀二六五〇年平成二年西暦一九九〇年
皇紀二六五一年平成三年西暦一九九一年
皇紀二六五二年平成四年西暦一九九二年
皇紀二六五三年平成五年西暦一九九三年
皇紀二六五四年平成六年西暦一九九四年
皇紀二六五五年平成七年西暦一九九五年
皇紀二六五六年平成八年西暦一九九六年
皇紀二六五七年平成九年西暦一九九七年
皇紀二六五八年平成十年西暦一九九八年
皇紀二六五九年平成十一年西暦一九九九年
皇紀二六六〇年平成十二年西暦二〇〇〇年
皇紀二六六一年平成十三年西暦二〇〇一年
皇紀二六六二年平成十四年西暦二〇〇二年
皇紀二六六三年平成十五年西暦二〇〇三年
皇紀二六六四年平成十六年西暦二〇〇四年
皇紀二六六五年平成十七年西暦二〇〇五年
皇紀二六六六年平成十八年西暦二〇〇六年
皇紀二六六七年平成十九年西暦二〇〇七年
皇紀二六六八年平成二十年西暦二〇〇八年
皇紀二六六九年平成二十一年西暦二〇〇九年
皇紀二六七〇年平成二十二年西暦二〇一〇年
皇紀二六七一年平成二十三年西暦二〇一一年
皇紀二六七二年平成二十四年西暦二〇一二年
皇紀二六七三年平成二十五年西暦二〇一三年
皇紀二六七四年平成二十六年西暦二〇一四年
皇紀二六七五年平成二十七年西暦二〇一五年
皇紀二六七六年平成二十八年西暦二〇一六年
皇紀二六七七年平成二十九年西暦二〇一七年
皇紀二六七八年平成三十年西暦二〇一八年
皇紀二六七九年??元年西暦二〇一九年
皇紀二六八十年??二年西暦二〇二〇年
出展:内閣法案局「平成30年度皇紀和暦西暦対応表」

アジア大戦後の世界管理地域と地区

世界の地域と地区

地域地区国及び地域
第0地域日本
第1地域第11地区アメリカ合衆国、イスラエル
第1地域第12地区西インド諸島(バハマ、トリニダード・トバゴ、スリナム、ガイアナ、バルバドス、その他カリブ海の島々)
第1地域第13地区カナダ
第2地域中央アメリカ、プエルトリコ
第2地域第21地区ベリゼ、コスタリカ、キューバ、ドミニカ共和国、エルサルバドール、グアテマラ、フランス領ガイアナ、ハイチ、ホンジュラス、メキシコ、ニカラグア、パナマ、プエルトリコ
第2地域第22地区コロンビア、エクアドル、ペルー、ベネズエラ
第2地域第23地区アルゼンチン、ボリビア、ブラジル、チリ、パラグアイ、ウルグアイ
第3地域オーストラリア、パプアニューギニア
第3地域ニュージーランド、フィージー、及び大平洋の島々、フィリピン、ネパール、ブータン
第3地域スリランカ
第4地域極東 南部:ブルネイ、インドネシア、マレーシア、シンガポール、タイ、ベトナム
第4地域極東 中部:アフガニスタン、バングラデシュ、ラオス、ミャンマー:旧ビルマ、パキスタン
第5地域第51地区極東 北部:中国、香港、、韓国、台湾
第6地域南ヨーロッパ:アルバニア、ボスニア ヘルッェゴビナ、ブルガリア、クロアチア、キプロス、フランス、ギリシャ、イタリア、マルタ、マケドニア、ポルトガル、ルーマニア、サンマリノ、スロベニア、スペイン、スイス、セルビア モンテネグロ
第7地域北ヨーロッパ
第7地域第71地区オーストリア、チェコ共和国、ドイツ、ハンガリー、スロバキア
第7地域第72地区ベルギー、デンマーク、グリーンランド、アイスランド、ルクセンブルグ、オランダノルウェー、スウェーデン
第7地域第73地区エストニア、フィンランド、ラトビア、リトアニア、ポーランド
第8地域東ヨーロッパ:アゼルバイジャン、アルメニア、バイエロロシア、グルジア、カザフスタン、キルギスタン、モルドバ、ロシア、タジキスタン、トルクメニスタン、ウズベキスタン、ウクライナ
第9地域イギリス及びアイルランド、アフリカ、中東
第9地域第91地区イギリス、アイルランド
第9地域第92地区南アフリカ、ジンバブエ、ボツワナ
第9地域第93地区中央・北アフリカ、モーリシャス:カメルーン、コンゴ、エチオピア、ケニヤ、ガーナ、コートジボアール、マラウィ、モーリシャス、ナイジェリア、ルワンダ、セネガル、セイシェル諸島、シエラレオネ、ソマリア、スワジランド、タンザニア、ウガンダ、ザンビア
第9地域第94地区中東及び湾岸諸国(イスラエルを除く):アブダビ、アンゴラ、バーレーン、ドバイ、イラン、クエート、リビヤ、モロッコ、オマーン、カタール、サウジアラビア、シリア、トルコ
参考資料:統計局