vision novel / ヴィジョン・ノベル

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群集心理には次のような特徴があるという。

軽薄性：暗示にかかりやすく、平常時は相手にしないような流言や冗談を軽々しく信じやすくなる。

無責任性：個々の責任感が弱まり、集団の雰囲気に左右されやすく、道徳や秩序、規範への意識や理性が失われやすい。

興奮性：感情が単純で非常に興奮しやすくなり、偏った極端な行動をとりやすい。

暴力性：「事故が起こるのではないか」という恐怖心や自分の行動が思うようにならないことによる怒りから暴力行為をしやすい。

直情性：近道本能（手順を守らず直ちに結果を得ようとする本能）から、自分本位となって交通整理に従わないなど、直情的な行動をとりやすい。

付和雷同：他人の非常識な行動が直ちに感染し、同様の行動をとりやすい。

2022/02/05 15:00

防衛省は来年度から、敵の軍用無人機（ドローン）を無力化できる「高出力マイクロ波」（ＨＰＭ）兵器の研究開発に本格的に乗り出す。現代戦で戦局を左右する電磁波領域に対応した装備や技術を導入し、防衛力を高める狙いがある。

マイクロ波は電子レンジで食品を加熱する時などに使われる電波だ。これを応用して強力なマイクロ波をビーム状に照射することで、ドローン内部の電子制御システムなどを故障させる。

中国やロシアが開発に力を入れるドローンは小型化が進み、高性能化している。飛来の予測が難しく、低空飛行の場合はレーダーなどで捉えにくいため、発見が遅れがちだ。多数で襲撃する「飽和攻撃」も想定されることから、瞬時に同時対処する能力が必要になる。

ＨＰＭの導入はドローンなどへの迎撃能力が格段に強化され、戦力バランスを一変させる「ゲームチェンジャー」になると注目されている。具体的には、▽狙った目標に光速で到達▽命中率が高い▽照射方向の変更が簡単で飽和攻撃への対処能力が高い▽弾数の制約がなく電力消費のみで低コスト――といった特徴がある。照射装置を車両に搭載すれば、移動式も可能だ。緊急発進（スクランブル）して対応する航空自衛隊の戦闘機と比べ、隊員の死傷リスクが減る利点もある。

防衛省は今後５年間かけて試作に取り組む予定で、来年度予算案に７２億円を計上した。対ドローンのＨＰＭが実用化できれば、北朝鮮によるミサイルの迎撃などに用途が広がる可能性もある。将来的には、イージス艦搭載の迎撃ミサイル「ＳＭ３」と、地対空誘導弾「ＰＡＣ３」という現行の二段構えのミサイル防衛網を補完することも期待される。同省幹部は「ＨＰＭ技術の確立は急務だ」と話す。

◆ ＨＰＭ ＝High　Power　Microwaveの略。建物や人に影響を与えずに電子機器だけを無力化するエネルギー兵器。米軍が２００３年の対イラク戦争でイラク国営テレビ局への攻撃で使用したと報じられた。米空軍は１９年にＨＰＭ兵器を配備し、中国やロシアも研究開発に取り組んでいるとされる。

［ワシントン　２日　ロイター］ – 世界各地に駐在する米外交官や情報機関職員やその家族らが「ハバナ症候群」と呼ばれる原因不明の頭痛などの体調不良を訴えてきた問題で、情報機関トップに提出された専門家部会の報告書要約版が２日に公表され、一部のケースで電磁波の標的にされたことが原因となった可能性があるとの見解が示された。

部会はヘインズ国家情報長官とコーエン中央情報局（ＣＩＡ）副長官が座長を務め、米政府内外の専門家で構成。報告書は「電磁波、特にラジオ周波数帯のエネルギー」を指摘。これが耳の痛みやめまいなど幾つかの症状の原因と考えられるとした。

ハバナ症候群は２０１６年に在キューバ大使館で報告されたのが最初で、ロシアや中国、タジキスタン、アフリカ諸国などでも報告され、被害は約１０００人に上る。

２０２０年には全米科学アカデミー（ＮＡＳ）が調査報告をまとめ、今年１月２０日にはＣＩＡが中間報告を公表、いずれも大半のケースではロシアその他の外国勢力による攻撃の可能性は低いとの認識を示していた。今回の報告書も基調的にはそうした見解を踏襲しており、誰の仕業なのかという調査にも踏み込んでいない。体調不良に苦しむ現職や引退を余儀なくされた当事者らからは不満が高まる可能性が高い。

報告書とりまとめの事情に詳しい情報当局者は「われわれは（責任者の）特定には目を向けていないし、どこかの敵対的な外国もしくは個人の仕業との前提にも立っていない。あくまで因果関係のメカニズム（の究明）に専念している」と説明した。

被害者側の代理人弁護士マーク・ザイド氏は、随時出てくる個別機関の判断はまちまちで、結論には矛盾さえ見受けられると批判。今回の報告書が結論づけたように、政府が一体となってこの問題解決で協調しなければならないことを改めて裏付けたと訴えた。

飛び出した陰謀論「デッドインターネット理論」
最近米国では、「デッドインターネット理論」という陰謀論が注目を集めている。インターネットの大半は基本的に「ボット」であり、そこに人間は介在していないというのがその主張のあらましで、「人間が制作したとされるインターネット上のコンテンツの大部分は、実際には人工知能ネットワークと、金で雇われた匿名のインフルエンサーによって生み出されている。新たな標準となって範囲を広げつつある文化的産物を消費させるためだ」そうだ。

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